民泊への参入を検討される方の中には、空き室に悩む物件オーナーも多いようです。
日本国内における賃貸のニーズに近年は大きな変動がありません。借り手探しに四苦八苦していれば、民泊という貸し出し方法に食いつかないわけがありません。
しかも、市場は世界規模。
不況をはじめとする国内の状況だけで客足がガタッと落ちる…ということは考えづらく、安定した収益も見込めそうです。
そして、旅館・民宿と比較して初期費用・運営ともに低コストなのも見逃せません。
このような手軽さと安定性が期待できる点は大きな魅力といえます。
民泊におけるトラブルのほとんどが近隣との摩擦。マナー・気遣いといった繊細な配慮が欠かせません
近隣住民への配慮が欠けると 部屋の価値にも悪影響が…
民泊ビジネスに参入するのは実に手軽ですが、配慮すべき点がいくつかあります。
まずは周辺住民の理解を得ることが大前提。明確な反対が出るようならトラブル発生は必至。
それが賃貸物件であれば、民泊廃業後も長期間にわたって部屋にマイナスイメージがつきまといます。
すなわち、後々の借り手に迷惑がかかるだけでなく、大家さん自身にもマイナスというわけです。
そもそも、観光地とは異なる住宅地エリアに外国人の出入りが突如増えたのなら、不審がる人はきっと多いに違いありません。
空き室を民泊に利用する場合、近隣への配慮は絶対条件。
さらにローカルルールがあるのなら自身がしっかりと把握し、それを利用者にも徹底して順守させる心掛けが不可欠です。